ITは何を最適化すべき存在だったのか

ITが経営課題として語られるとき、多くの場合、暗黙のうちにある問いが置かれています。コストをどれだけ下げられるか。業務をどれだけ効率化できるか。どれだけ速く実行できるか。

しかしこれらは、「ITは何を最適化すべき存在なのか」という問いに正面から答えたものではありません。本稿では、ITが本来、経営の中で何を最適化するために存在していたのかを、経営の視点から定義し直します。

ITは、すべてを同時に最適化できる装置ではない

最初に確認しておくべきなのは、ITはすべてを同時に最適化できる存在ではない、という事実です。速度、安定性、柔軟性、コスト、再現性。これらは互いにトレードオフの関係にあります。

ITで問題が起きたケースの多くでは、この前提が無視されていました。すべてを同時に高い水準で実現しようとした結果、どれも中途半端になってしまったのです。

本当に最適化すべきだったのは「判断」

ITが最適化すべきだった中核は、処理速度でも作業量でもありません。最も重要だったのは、経営判断の再現性と一貫性です。

同じ状況では同じ判断が下される。人が変わっても意思決定がぶれない。成長しても判断の構造が崩れない。ITは本来、こうした判断の構造を仕組みとして固定するための存在でした。

なぜ効率化ばかりが語られるようになったのか

ITが「効率化ツール」として語られるようになったのは、それが本質だったからではありません。導入効果が説明しやすく、数値にしやすく、短期の成果として示しやすかったからです。

その結果ITは、「人を減らす」「手間を減らす」「時間を短縮する」ための装置として評価され、判断や構造を最適化するという役割は置き去りにされました。

成長速度・再現性・安定性という三つの目的関数

経営の中でITが担ってきた役割を整理すると、大きく三つの目的関数に分かれます。

• 成長速度を最大化するIT
• 再現性を担保するIT
• 安定性を維持するIT

問題は、これらが経営によって明示的に選ばれず、暗黙の期待として混ざり合い、部門ごとにばらばらに最適化されたことでした。混乱の原因はITそのものではなく、「何を最適化するのか」を経営が選ばなかったことにあります。

ITは「事業を再現する装置」だった

ITの本来の価値は、単発の成果を出すことではありません。うまくいった事業モデルを、人に依存せず、何度でも再現できる状態をつくることです。その意味で、ITは事業をスケールさせるための再現装置でした。効率化は、その副次的な効果にすぎません。

なぜ再現性は後回しにされたのか

再現性には、短期では成果が見えにくく、設計に時間がかかり、人の工夫を一時的に縛るという性質があります。そのため、短期の成果を重んじる判断の中で後回しにされがちでした。

しかしこの選択が、属人化や拡張不能、技術的負債を生み、後になって大きなコストとして跳ね返ってきます。

最適化の対象を誤ると、ITは暴走する

ITが速度だけを最適化すると、現場の対応は速くなっても、全体の構造は壊れます。逆に安定性だけを最適化すると、変化に耐えられなくなります。どちらも、最適化の対象を誤った結果です。ITは、経営が選んだ目的関数しか最適化できません。

ITは、経営判断を再現できる構造として固定するもの

ここまでの整理から導かれる結論は明確です。ITは、コストを下げる存在でも、便利な道具でもありませんでした。「経営判断を再現可能な構造として固定する存在」であるべきだったのです。IT投資やDX（デジタルトランスフォーメーション）を成功させるには、この根本的な問いから始めることが欠かせません。

これが、第II章の出発点です。次稿ではこの視点をさらに掘り下げ、成長速度を最優先したIT戦略がなぜ破綻しやすいのかを、構造的に検討します。