ITと経営 / IT投資と評価

IT投資にROIが出ない本当の理由

IT投資を検討する場で、必ずと言っていいほど出てくるのが「ROI(投資対効果)」という言葉です。そして多くの企業が、同じ悩みを抱えています。「ITはROIが出しにくい」「効果が曖昧で説明できない」「結局は感覚で判断している」。

結論から言えば、IT投資にROIが出ないのは、ITという投資対象が特殊だからではありません。評価の構造そのものに、根本的な問題があるからです。

本稿では、数式や評価手法の話ではなく、経営がこれまで何を投資対象として定義してきたのかという視点から、IT投資にROIが出ない本当の理由を整理します。

問題は「測り方」ではない

IT投資のROIが議論になると、話は「定量化が難しい」「効果が間接的で、長期に分散する」といった論点に収束しがちです。そして「ITはROIに向かない」という結論が、暗黙のうちに共有されます。

しかしこれは、ROIの算出方法が悪いのではありません。ROIを出せない前提で投資してきたことの、必然的な結果です。

目的のない投資に、ROIは成立しない

ROIは本来、何に投資したのか、何を得るつもりだったのかが明確でなければ成り立ちません。ところがIT投資は、「とりあえず必要だから」「老朽化したから」「他社もやっているから」といった理由で行われることが少なくありません。

これでは、投資が成功したのか失敗したのかを判断する基準が、そもそも存在しないことになります。

ITは「価値」ではなく「支出」として扱われてきた

多くの企業で、IT投資は「コスト削減の対象」「必要経費」「事故を防ぐための保険」と位置づけられてきました。この文脈でITに期待されるのは、「できるだけ安く」「問題を起こさず」「現状を維持すること」です。

価値を生み出すことを目的にしていない投資から、ROIが出ないのは当然の帰結でしょう。

ROIが出ないのではなく、出るように設計していない

IT投資がROIを生まない最大の理由は、経営が定義してこなかったことにあります。何を最適化する投資なのか。どの判断を改善するのか。どの成果を回収するのか。

ROIが出ないのではありません。ROIが出るように設計されていないのです。

再現性を投資対象から外した代償

IT投資で本来評価すべきだったのは、次のように、経営の基盤を長期的に強くする要素でした。

  • 判断の再現性
  • 事業モデルの複製可能性
  • 組織拡張への耐性

ところがこれらは、短期では数字に表れにくく、人の努力と混同されやすく、会計上も扱いにくい。そのため投資対象から外されてきました。結果として、IT投資は短期の費用として消費されるだけの支出になっていったのです。

成果を分解しなければ、評価はできない

IT投資の成果は、売上、コスト、スピードといった単一の指標では測れません。ITは、「意思決定の前提条件そのもの」を変える投資だからです。

この前提が理解されないまま従来のROIフレームワークを当てはめた結果、「効果が見えない」という評価が下されてしまいます。

欠けていたのは、投資目的の定義

IT投資にROIが出なかった本質的な理由は、経営が一度も明示しなかったことにあります。ITを何のために使うのか。どの経営判断を改善するのか。どの成果を回収するのか。

ROIを求めながら、その前提である「投資目的」を定義していなかった。これが、IT投資をめぐる最大の矛盾でした。

問うべきは「何を回収したいのか」

いま問うべきなのは、「どうすればROIを算出できるか」という手法の問題ではありません。「IT投資で何を回収したいのか」「それはどの経営判断に結びつくのか」という、目的そのものです。

次稿では、「ITは経営資源か経費か」という問いを通じて、IT投資の位置づけそのものを再定義していきます。