「ITは専門家に任せるべき」という神話

「ITは専門性が高いのだから、専門家に任せるべきだ」。多くの経営者は、ITについて語るとき、無意識のうちにこの前提を置いています。

一見すると合理的で、責任感のある判断に見えます。しかしこの考え方こそが、ITを経営判断の外へ追いやり、長い時間をかけて組織を不自由にしてきた最大の神話です。この記事では、「ITは専門家に任せるべき」という言説が、経営の意思決定構造の中でどのように「委任」から「放棄」へと変わっていったのかを整理します。

本来の「任せる」とは何だったのか

経営における健全な委任とは、経営が目的と制約条件を定め、専門家がその範囲内で最適な手段を選ぶ関係のことです。目的を決めるのは経営、手段を考えるのは専門家。この役割分担が機能している限り、委任は有効な意思決定の形です。

ITでは、委任が崩れていった

ところがIT領域では、この健全な委任関係が少しずつ崩れていきました。技術の急速な高度化、経営との距離の広がり、成果が見えにくいという性質。こうしたことを背景に、経営は目的の定義も、成功条件の設定も、失敗したときの責任の判断までも、専門家の側に委ねるようになります。こうして委任は、責任の放棄へと変質してしまったのです。

「分からないから任せる」の危うさ

「分からないから任せる」という判断は、謙虚で合理的に見えます。しかし経営判断において、「分からない」は判断を免除する理由にはなりません。

分からないまま投資するのか、止めるのか、定義を先送りするのか。どれも経営が引き取るべき判断です。それを専門家に委ねた瞬間、判断の主体は消えてしまいます。

専門家は、経営判断の代行者ではない

システムエンジニアやITコンサルタントといったITの専門家の役割は、技術的に何が可能か、どの選択肢が現実的か、どんなリスクがあるかを示すことです。

しかし彼らは、事業として何を実現したいのか、どのリスクを取るのか、何を諦めるのかを決める、経営判断の代行者ではありません。この境界があいまいになったとき、ITは誰の責任でもない領域になってしまいます。

神話が生んだ、評価と責任の歪み

「ITは専門家に任せるべき」という神話は、評価と責任の構造も歪めました。成功すれば現場の努力のたまものとされ、失敗すれば外部環境や技術の難しさのせいにされる。肝心の経営判断そのものは、検証されません。この構造のなかでは、失敗から学ぶことができず、同じ判断が繰り返されていきます。

なぜこの神話は生き残ったのか

この神話が長く生き延びたのは、経営にとって都合がよかったからです。判断の責任を負わずに済む。専門性を理由に説明を避けられる。問題が起きても、構造そのものは問われにくい。その結果、ITは「任せたがゆえに、誰も決めていない領域」として固まってしまいました。

任せてよかったのは「手段」だけ

経営が本来手放してよかったのは、技術の選択や実装の方法といった「手段」だけです。何のためにITを使うのか。DXや業務効率化といった、どの経営目的に役立てるのか。どこまでをITに委ねるのか。これらは最初から最後まで、経営が引き取るべき問いでした。

任せる範囲の線引きを、経営の言葉で

大切なのは、専門家を信頼するのをやめることではありません。何を任せ、何を任せてはいけないのか。その境界を、経営自身が言葉にすることです。IT戦略の成功は、この責任の線引きから始まります。

次稿では、IT投資の失敗がなぜ責任追及されないのかを取り上げ、この神話が生んだもう一つの帰結を掘り下げます。